ファンドのポイント

• 新興国を含む世界各国の株式（DR（預託証書）※1を含みます。）を実質的な主要投資対象※2とします。
• 年1回の毎決算時に分配

※1　Depositary Receipt（預託証書）の略で、ある国の株式発行会社の株式を海外で流通させるために、その会社の株式を銀行などに預託し、その代替として海外で発行される証券をいいます。DRは、株式と同様に金融商品取引所などで取引されます。

※2　「実質的な投資対象」とは、「グローバル・マルチテーマ　マザーファンド」を通じて投資する、主要な投資対象という意味です。

• 「Aコース（為替ヘッジあり）」と「Bコース（為替ヘッジなし）」間でスイッチングが可能です。

投資方針

• 銘柄選定にあたっては、グローバルな視点で投資魅力のある中長期の成長テーマ※を複数選定し、関連する銘柄群を中心に利益成長に着目した銘柄選択を行ないます。
  ※「新たな価値の創造」、「新興国へのトレンドの広まり」、「社会構造の変化」の観点から成長テーマの選定を行なうことを基本とします。

　　　◆成長テーマは随時見直しを行ない、それに伴い組み入れ銘柄の変更を行ないます。

野村未来トレンド発見ファンド（愛称：先見の明）スペシャルサイトはこちら

●ファンドが実質的に投資する新興国においては、政治、経済、社会情勢の変化が金融市場に及ぼす影響は、先進国以上に大きいものになることが予想されます。さらに、当局による海外からの投資規制などが緊急に導入されたり、あるいは政策の変更等により、金融市場が著しい悪影響を被る可能性や運用上の制約を大きく受ける可能性があります。
上記のような投資環境変化の内容によっては、ファンドでの新規投資の中止や大幅な縮小をする場合があります。

●金融商品取引等における取引の停止（個別銘柄の売買停止等を含みます。）、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情（実質的な投資対象国における非常事態による市場の閉鎖もしくは流動性の極端な減少等）があるときは、投資信託約款の規定に従い、委託会社の判断でファンドの購入（スイッチングによる購入を含みます。）・換金の各受付けを中止すること、および既に受付けた購入（スイッチングによる購入を含みます。）・換金の各受付けを取り消す場合があります。

●ファンドは、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当収益および評価益を含む売買益）を超えて分配を行なう場合があります。したがって、ファンドの分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。
投資者の個別元本（追加型投資信託を保有する投資者毎の取得元本）の状況によっては、分配金額の一部または全部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。
分配金は、預貯金の利息とは異なりファンドの純資産から支払われますので、分配金支払い後の純資産はその相当金額減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中に運用収益があった場合においても、当該運用収益を超えて分配を行なった場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。

◆株価変動リスク
ファンドは、実質的に株式に投資を行いますので、株価変動の影響を受けます。特にファンドの実質的な投資対象に含まれる新興国の株価変動h、先進国以上に大きいものになることが予想されます。

◆為替変動リスク
「Bコース」は、実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行ないませんので、為替変動の影響を受けます。特にファンドの実質的な投資対象に含まれる新興国の通貨については、先進国の通貨に比べ流動性が低い状況となる可能性が高いこと等から、当該通貨の為替変動は先進国以上に大きいものになることも想定されます。

「Aコース」は、実質組入外貨建て資産について、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本としますが、為替変動リスクを完全に排除できるわけではありません。なお、現地通貨による直接ヘッジのほか先進国通貨を用いた代替ヘッジを行なう場合がありますが、その場合、通貨間の値動きが異なる場合が想定され、十分な為替ヘッジ効果が得られないことがあります。
また、円金利がヘッジ対象通貨の金利より低い場合、その金利差相当分のヘッジコストがかかるため、基準価額の変動要因となります。
なお、一部の通貨においては為替ヘッジの手段がない等の理由から為替ヘッジを行なわない場合があり、為替変動の影響を直接的に受けることになります。


皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。なお、投資信託は預貯金と異なります。